北陸新幹線敦賀延伸プロジェクト Vol.2～深山トンネル～

終点敦賀駅手前にある深山トンネルは、長さは800ｍ足らず。新北陸トンネル（約19.8km）や加賀トンネル（約5.5㎞）に比べればはるかに短い。しかし、このトンネルが北陸新幹線延伸工事のうえで、環境への配慮が特に必要なトンネルの1つとなった。深山はラムサール条約登録地である中池見湿地の水の供給源の1つであり、地下水への影響を最小限に抑えることが求められたからだ。

なぜ今、地域脱炭素なのか　地域GXの推進に向けて

2020年10月、日本政府は2050年までに温室効果ガスの排出を全体としてゼロにするカーボンニュートラルを目指すことを宣言しました。実現の大きな鍵を握るのが中小企業や家庭など､小規模で分散した排出源が集中する「地域」です。今、地域脱炭素はどこまで進んでいるのか、課題は何であり、これからどのように進めていくべきなのか――社会イノベーション事業本部 GX推進部 エグゼクティブコンサルタントの池本玄と同部の気候・資源政策室 斎藤淳一郎、同じく地域脱炭素室 恒岡徹の3人に聞きました。

インフラの包括的民間委託とは？

限られた人員と予算の下で道路をはじめとするインフラをいかに守っていくのか――地方公共団体の大きな課題になっています。その有望な手法として注目を集めているのが「包括的民間委託」。この分野を新たに拓き､多くの実績を上げているパシフィックコンサルタンツの交通基盤事業本部 インフラマネジメント部 空間創造室の稲光信隆と、社会イノベーション事業本部 PPPマネジメント部 インフラPPP室の村松和也、大阪本社交通基盤事業部 インフラマネジメント室の田中滋士の3人に話を聞きました。

グリーンインフラとは？

グリーンインフラという言葉をよく耳にするようになりました。グリーンインフラとは、自然が持つさまざまな機能や仕組みを豊かな生活空間づくりや災害への備えとして活かすという考え方や取り組みを指す言葉です。しかし、その対象となる地域は都市部から中山間地域までと非常に広く、また取り組みの内容も多彩で、具体的なイメージを掴むのは簡単ではありません。グリーンインフラとは何か、その活用にどのようなものがあるのか、社会イノベーション事業本部環境共生部の小笠原奨悟に聞きました。

北陸新幹線敦賀延伸プロジェクト Vol.1～大蔵余座橋梁～

時速260kmで疾走する新幹線の橋脚に求められる精度は極めて高い。許されるたわみはわずか数ミリだ。土木を志した技術者が「いつか新幹線を手がけたい」と思うのはそのためだ。しかもこの大蔵余座橋梁は、軟弱地盤の上に最高脚高約30mで建てることが求められた。新幹線建設の長い歴史の中でも希に見る困難なプロジェクトだった。

企業の信頼性向上につながるBCP対策とは？

「今のBCPは本当に役に立つだろうか」……洪水や台風による被害の激甚化や頻発化、切迫の度を増す大規模地震などを背景に不安の声が高まっています。しかし策定後の見直しをまだ一度も行っていないという企業も少なくありません。何を、どのように見直せばより実践的なものになるのか、これから策定する企業はどこに配慮すべきなのか。デジタルサービス事業本部 防災事業部レジリエンス推進室長の山村剛に話を聞きました。

エリアレジリエンスとは？

2024年8月8日、宮崎県日向灘で発生したマグニチュード7.1の地震を受け、気象庁は南海トラフ地震臨時情報（巨大地震注意）を発表しました。「いつかくる」といわれている国難級の災害を改めて身近に感じた出来事でした。ひとたび巨大災害が発生すれば、行政の支援だけに頼ることはできません。そこで今注目されているのが、官民連携や企業間連携によるエリアレジリエンスです。デジタルサービス事業本部 防災事業部 流域防災事業室長の飯田進史にエリアレジリエンスとは何か、どのような準備が必要なのか、話を聞きました。

都市最適化マネジメント®とは？

パシフィックコンサルタンツでは、インフラを効果的に活用・管理し、都市が抱える複雑な問題を解決することを目的に、「都市最適化マネジメント®」という考え方に基づいた取り組みを進めています。従来の課題解決方法との違いや期待される成果について、デジタルサービス事業本部 DX事業推進部長の時田知典に話を聞きました。

空港の脱炭素化をいかに進めるか

2050年のカーボンニュートラル、脱炭素社会の実現に向け、各分野での取り組みが進んでいます。空港分野の脱炭素化もその1つで、海外との玄関口となる空港では国際競争力確保の観点からも脱炭素化が急務となっています。一方で、空港には多くの事業者が存在し、取組実施主体が多岐にわたることから、計画の具体化や実行は容易ではありません。 国土交通省の空港脱炭素化推進計画策定ガイドラインの作成にも携わった航空部航空計画室長の喜渡基弘と同室の今村喬広、グリーン社会戦略部エネルギー事業化支援室長の山下大樹の3人に、空港脱炭素化実現のポイントはどこにあるのか、話を聞きました。